認知症グループホームを探したい
認知症であっても的確なケアにより、利用者様らしいおだやかな暮らしが過ごせます。
グループホームとは
認知症の方が生活する少人数（5～9人）単位の共同住居です。
グループホームでは食事の支度や掃除・洗濯などご自宅で体験した役割を担っていただくことで、認知症の方が潜在的な残存能力を最大限に活用できる環境を提供しています。
家庭的な環境の中、馴染みの関係をつくることで、心身の状態を穏やかに保ちます。
当社のグループホームの特長
当社では、たとえ認知症であっても的確なケアをしていけば、利用者様らしいおだやかな暮らしが実現できると考えています。家庭的なケアを提供することで、さまざまな生活の場面を利用者様と一緒に過ごし、その時間に交わす何気ない会話の中から利用者様が“その人らしく暮らす”ためのヒントを見つけ出しています。
センター方式の活用
センター方式（※）という、認知症の人のための本人本意のケア手法を活用し、日々スタッフどうしが情報の共有を行い、それを積み重ねていくことで、利用者様の生活や背景が見えてくると、ケアがスムーズになることが多々あります。また、利用者様だけでなく、ご家族の生活を支えることにもつながり、利用者様のより良い暮らしの支援にもつながります。
※センター方式：認知症を持つ人をひとりの“人”として尊重し、その人の視点や立場に立って理解しケアを行う認知症ケアの手法。
グループホームへの入居基準
- 認知症の診断が必要です
認知症の原因には様々なものがあります。認知症となる原因がはっきりしていることで、より専門的な関りを持つことが可能となり、本人の混乱や不意な事故を未然に防いだり、認知症の進行緩和に活かすことが期待されます。
- 要支援2 または 要介護1～5の介護認定が必要です
介護保険制度を利用してのサービスとなるため、利用される方の負担額は1割または2割の負担となります。介護認定の申請前の方や申請中の方は、お気軽にご相談下さい。
- 本人の住所地がグループホームと同じ市町村内であることが必要です
認知症になっても、住み慣れた地域で継続して過ごすことを目的として、入居前の本人の住所所在地がグループホームが所在する市町村と同じでなくてはなりません。身元引受人となる方々の所在地の関係で他市町村から移転してグループホームをお探しの方は、お気軽にご相談下さい。
グループホームの費用
家賃・食材費・管理費などの月額費用があります。
グループホームにおける月額費用は介護保険の自己負担分のほか、家賃・食材費・管理費とその他費用の合計となります。
（その他費用：医療費やおむつ代などの介護用品代、理美容代など）
認知症グループホーム一覧
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